第31回全180問・詳細解説 180問

選択肢ごとの確認

1. 1患者の状態や場面に応じて中心となる職種は変わる。固定すると柔軟さを失う。
2. 2正答。目的と情報の共有が協力の土台になる。
3. 3互いの仕事を知らないままでは、重複と抜けが起こる。
4. 4患者と家族は支えられる側であると同時に、決定に加わる側でもある。

1分チェック

• チーム医療の土台は目的と情報の共有
• リーダーは患者の状態や場面に応じて変わる
• 互いの業務内容を知らなければ引き継ぎと相談が成り立たない
• 患者・家族もチームの一員
• 医療従事者は実数の多い順に看護師・医師・薬剤師・歯科衛生士・はり師・きゅう師

選択肢ごとの確認

1. 1生活の質を表す語で、時期を限定しない。
2. 2正答。人生の最終段階に実施する医療を指す。
3. 3生命と医療の倫理を扱う学問の名。
4. 4障害の有無にかかわらず同じように暮らせる社会を目指す考え方。

1分チェック

• ターミナルケア＝人生の最終段階に実施する医療
• QOL＝生活の質。時期を限定しない
• バイオエシックス＝生命倫理を扱う学問
• ノーマライゼーション＝障害の有無にかかわらず同じように暮らせる社会を目指す考え方
• 終末期では患者の自己決定が特に重い

選択肢ごとの確認

1. 1公務員や私立学校教職員などに対象が限られる。
2. 2船員に対象が限られ、加入者数は最も少ない。
3. 3正答。健康保険組合をもたない事業所の従業員を広く引き受け、加入者数が最も多い。
4. 4主に大企業が単独または共同で設立するもので、対象が限られる。

1分チェック

• 被用者保険で加入者数が最も多いのは協会けんぽ
• 協会けんぽ＝健康保険組合をもたない事業所の従業員（中小企業中心）
• 組合管掌健康保険＝主に大企業が単独・共同で設立
• 共済組合＝公務員・私立学校教職員
• 船員保険＝船員。加入者数は最も少ない

選択肢ごとの確認

1. 1正答。親子にたとえられる、判断を医療者に委ねる関係。
2. 2別の医療機関に意見を求めること。関係のモデルではない。
3. 3医療者が事実だけを提供し、判断は患者に委ねる関係。
4. 4双方が対等な立場で取り決めを結ぶ関係。

1分チェック

• パターナリズム＝判断は医療者、患者は保護される側
• 工学モデル＝医療者は事実を提供し、判断は患者
• 契約モデル＝双方が対等に取り決めを結ぶ
• セカンドオピニオンは関係のモデルではない
• 患者の自己決定権は日本では法律で明文化されていない

選択肢ごとの確認

1. 1病気の発生を防ぐ一次予防にあたる。
2. 2感染の経路を断ち、発生を防ぐ一次予防。
3. 3原因への曝露を減らし、発生を防ぐ一次予防。
4. 4正答。早期発見にあたる二次予防。

1分チェック

• 一次予防＝健康の保持増進と発生の予防
• 二次予防＝早期発見・早期治療（健康診断・スクリーニング）
• 三次予防＝リハビリテーションと社会復帰
• 遺伝相談・感染経路対策・発がん物質対策はいずれも一次予防
• 病気の前か後かで大きく分ける

選択肢ごとの確認

1. 1正答。糞便汚染の指標であり、検出されないことと定められている。
2. 2健康への影響の観点から、上限の値で定められる金属。
3. 3同じく上限の値で定められる。ゼロにできない化学物質は上限で示す。
4. 4消毒の過程でできる物質で、上限の値で定められる。

1分チェック

• 大腸菌は糞便汚染の指標で「検出されないこと」
• 水銀・ヒ素・総トリハロメタンは上限値で定められる
• 総トリハロメタンは消毒の過程で生じる
• 水系流行＝汚染水による集団の爆発的流行
• 塩素消毒の不完全・下水管との誤接続・不潔な水槽が原因になる

選択肢ごとの確認

1. 1見つけた後の管理にあたる。
2. 2正答。症状のない人から発病者を見つける早期発見。
3. 3発病を防ぐもので、一次予防にあたる。
4. 4治療を続けられるよう支える管理の手立て。

1分チェック

• 定期健康診断＝早期発見（二次予防）
• 定期予防接種＝発病の予防（一次予防）
• 結核登録・家庭訪問指導＝発見後の管理
• 結核は乾燥に強く飛沫・塵埃で伝わる（空気感染）
• 治療は複数薬の長期投与で、中断すると耐性菌が生じる

選択肢ごとの確認

1. 1人口と世帯の状況を扱う。歩数は含まれない。
2. 2出生・死亡・婚姻・離婚・死産の動きを扱う。
3. 3世帯の状況と健康の状況を扱う。歩数は含まれない。
4. 4正答。食事・栄養素の摂取量・身体の状況とともに1日平均歩数を公表する。

1分チェック

• 国民健康・栄養調査＝食事・栄養素摂取量・身体状況・1日平均歩数
• 国勢調査＝人口と世帯（総務省）
• 人口動態調査＝出生・死亡・婚姻・離婚・死産
• 国民生活基礎調査＝世帯の状況と健康の状況（有訴者率・通院者率）
• 健康づくり計画の目標値と現状値の対比に用いられる

選択肢ごとの確認

1. 1高齢者医療確保法に基づいて実施される。健康増進法ではない。
2. 2正答。実施主体は医療保険者である。
3. 3対象は40歳から74歳。75歳以上は後期高齢者医療制度の対象。
4. 4がん検診は健康増進法に基づく別の事業である。

1分チェック

• 根拠法は高齢者医療確保法（2007年、2008年4月施行）
• 対象は40〜74歳。75歳以上は後期高齢者医療制度
• 実施主体は医療保険者
• 内臓脂肪症候群に着目した健診と保健指導
• 保健指導は動機づけ支援と積極的支援に分かれる
• がん検診は健康増進法に基づく別事業

選択肢ごとの確認

1. 1別の調査と推計から算出される指標。届出の集計ではない。
2. 2自覚症状のある人の割合で、世帯を標本で調べる調査が扱う。
3. 3正答。届出を集計する人口動態統計に含まれる。
4. 4通院している人の数も、世帯を標本で調べる調査が扱う。

1分チェック

• 人口動態統計＝出生・死亡・婚姻・離婚・死産の5つの届出を集計
• 健康寿命は別の調査と推計から算出
• 有訴者率・通院者率は国民生活基礎調査
• ある時点の状態は国勢調査、期間の動きは人口動態統計
• 母子保健の指標は分母がそれぞれ違う