次の文を読み、問いに答えよ。Aさん（35歳、男性、会社員）は妻（32歳、主婦）と子ども（2歳）と3人暮らし。5年前にうつ病〈depression〉と診断された。半年前に営業部門に異動し、帰宅後も深夜まで仕事をする日が続いていた。｢仕事のことが気になってしまい、焦りと不安ばかりが増して眠れない。会社に行くのが苦しい、入院させてもらえないか｣と訴えがあり、休養と薬物の調整を目的として精神科病院に入院となった。入院後、Aさんから｢実は薬を飲むのが嫌で、途中から飲むのをやめていたんです。薬を飲みたくないのですが、どうしたらよいでしょうか｣と看護師に相談があった。
入院後1か月、面会に来た妻から、｢夫の会社から休業給付が出ないかもしれな いと言われました。子どもが小さく、生活費もかかるので、入院費用が払えるか心 配です｣と看護師に相談があった。 妻の相談に関して、看護師が連携する職種として最も適切なのはどれか。
公式正答：4
解説
「休業給付が出ないかもしれない」「入院費用が払えるか心配」という妻の相談について、看護師が連携する職種を問う。精神保健福祉士である。
この問題で問われていること
職種ごとの役割を、相談の内容と結びつけられるか。
しくみから理解する
精神保健福祉士は、精神障害のある人とその家族に対して、生活と社会復帰に関する相談援助を行う国家資格になる。経済的な問題（傷病手当金、障害年金、自立支援医療、高額療養費、生活保護、限度額適用認定証）、住まい、就労、そして各種の制度の利用について、具体的な情報の提供と手続きの支援を担う。この妻の相談は、まさにその範囲になる。医療機関では、医療ソーシャルワーカーとして働く場合も多い。
選択肢ごとの確認
公認心理師は、心理に関する支援を要する人に対し、心理状態の観察と分析、相談と助言、そして心の健康に関する教育と情報提供を行う。心理的な支援の専門職であり、経済的な制度の手続きは担わない。
作業療法士は、作業活動を通じて、身体または精神に障害のある人の応用的動作能力と社会的適応能力の回復を図る。精神科では、活動を通じた生活機能の回復と、対人関係の練習を担う。
理学療法士は、運動療法と物理療法により、基本的動作能力の回復を図る。この相談の内容とは関わらない。
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混同しやすいポイント
職種を、①何を対象とし、②何を提供するか、で整理する。①精神保健福祉士＝生活と制度、②公認心理師＝心理、③作業療法士＝作業を通じた生活機能、④理学療法士＝基本的動作、になる。相談の内容が「お金と制度」であることから、精神保健福祉士が導ける。加えて、看護師が一人で抱えず、適切な職種へつなぐこと自体が、多職種連携における看護師の役割になる。
理解を深める
精神科の多職種連携を整理する。職種＝①医師（診断、治療方針、薬物療法、法に定める判断＝精神保健指定医）、②看護師（日常生活の援助、症状の観察、服薬の支援、危機への対応、家族への支援、そして他職種の調整）、③精神保健福祉士（生活と社会復帰の相談援助、制度の活用、退院支援、地域との連携）、④公認心理師と臨床心理士（心理検査、心理療法、心理教育）、⑤作業療法士（作業療法、生活機能の回復、社会適応の訓練）、⑥薬剤師（服薬指導、相互作用の確認）、⑦管理栄養士（栄養管理、生活習慣病の予防＝抗精神病薬による代謝への影響）、⑧ピアサポーター（同じ経験を持つ立場からの支援）。経済的な支援の制度＝①傷病手当金（被用者保険。療養のため労務に就けない場合、4日目から通算1年6か月、標準報酬日額のおよそ3分の2）、②自立支援医療（精神通院医療。通院の医療費の自己負担が原則1割になる）、③障害年金（一定の障害の状態にある場合）、④精神障害者保健福祉手帳（税の控除、公共料金の割引、就労支援）、⑤高額療養費と限度額適用認定証、⑥生活保護、⑦障害福祉サービス（自立支援給付）。相談の窓口＝医療機関の相談室、保健所、精神保健福祉センター、市町村、そして障害者相談支援事業所。看護師の役割＝①相談を受け止める、②内容を整理する、③適切な職種と窓口へつなぐ、④つないだ後も、経過を共有する、⑤家族の不安そのものにも応える（制度の手続きが進んでも、不安が消えるとは限らない）。経済的な問題は、治療の継続を左右する要因になるため、早期に把握して対応することが重要になる。
間違えやすい考え方
職種を問う型で、誤肢が心理・作業・運動の専門職である。相談の内容が制度と経済であることで切る。
5分で振り返る
①精神保健福祉士は、精神障害のある人と家族に、生活と社会復帰に関する相談援助を行う国家資格。②経済的な問題（傷病手当金、障害年金、自立支援医療、高額療養費、生活保護）、住まい、就労、制度の利用を担う。③公認心理師は心理に関する支援、作業療法士は作業を通じた生活機能の回復、理学療法士は基本的動作能力の回復を担う。④傷病手当金は、療養のため労務に就けない場合、4日目から通算1年6か月、標準報酬日額のおよそ3分の2。⑤自立支援医療（精神通院医療）により、通院の医療費の自己負担が原則1割になる。⑥看護師の役割は、相談を受け止め、整理し、適切な職種へつなぎ、その後も経過を共有すること。⑦経済的な問題は治療の継続を左右するため、早期に把握する。
1分チェック
- 経済的な相談は。→ 精神保健福祉士（生活と制度の相談援助）。
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