令和元年（2019 年）の国民健康・栄養調査で20 歳以上の男性における喫煙習慣者 の割合に最も近いのはどれか。
公式正答：3
解説
令和元年（2019年）の国民健康・栄養調査で20歳以上の男性における喫煙習慣者の割合に最も近いものを問う。27%である。
この問題で問われていること
統計の水準と、長期の推移を把握しているか。
しくみから理解する
20歳以上の男性の喫煙習慣者の割合は、長期にわたって減少を続けている。昭和41年（1966年）には8割を超えていたが、健康被害の周知、たばこ税の引き上げ、受動喫煙対策の強化、禁煙支援の普及により、令和元年には27%台まで下がった。その後もさらに低下している。女性は1割弱で推移し、男性ほどの大きな変化はない。喫煙は、がん、循環器疾患、慢性閉塞性肺疾患、糖尿病、妊娠への影響など多くの健康障害の原因であり、予防可能な最大の死亡原因とされる。
選択肢ごとの確認
7%は低すぎる。この水準は女性の喫煙率に近い。
17%も現在の男性の水準としては低い。ただし減少が続いているため、将来的にこの水準に近づく可能性はある。
37%は、平成20年代前半頃の水準にあたる。現在よりは高い。
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混同しやすいポイント
男女の差を押さえることが手がかりになる。男性は約3割、女性は約1割、全体では2割弱、という大まかな水準を持っておく。また、いずれも減少傾向にあるという方向も重要である。年代別では、男性は30〜50歳代で高く、女性は40〜50歳代で高い。数値そのものは調査年で動くため、水準と方向で覚える。
理解を深める
健康増進法の改正により、2020年4月から屋内の原則禁煙が施行され、多くの施設で受動喫煙対策が義務づけられた。医療機関、学校、行政機関、児童福祉施設などは敷地内禁煙が原則になる。禁煙支援としては、ニコチン依存症管理料による保険診療での禁煙治療があり、一定の条件（ニコチン依存症のスクリーニングテスト、喫煙年数と本数、直ちに禁煙したいという意思）を満たせば、ニコチン受容体部分作動薬やニコチン置換療法を用いた治療を受けられる。看護師は、外来や病棟、健診の場面で喫煙状況を確認し、禁煙の意思を尋ね、変化の段階（無関心期、関心期、準備期、実行期、維持期）に応じた働きかけを行う。無関心期の人に禁煙を迫っても効果は乏しく、情報提供と関係づくりが先になる。加熱式たばこについては、健康影響が完全には明らかでないものの、有害物質を含み、受動喫煙の対象にもなるため、紙巻きたばこと同様に扱う。
間違えやすい考え方
統計の数値を問う型で、誤肢が別の年代・別の性の水準である。男女の水準と減少の方向で切る。
5分で振り返る
①男性の喫煙習慣者は約27%（令和元年）で減少を続けている。②女性は1割弱で推移。③昭和41年には男性は8割を超えていた。④健康増進法の改正で2020年4月から屋内は原則禁煙、医療機関と学校は敷地内禁煙。⑤保険診療での禁煙治療がある。⑥働きかけは変化の段階（無関心期〜維持期）に応じて行う。⑦加熱式たばこも紙巻きと同様に扱う。
1分チェック
- 20歳以上の男性の喫煙習慣者の割合は。→ 約27%（減少を続けている。女性は約1割）。
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