訪問看護指示書について正しいのはどれか。
公式正答：2
解説
訪問看護指示書について正しいものを問う。使用中の医療機器が記載される。
この問題で問われていること
訪問看護が医師の指示のもとで行われる仕組みと、指示書の実務を理解しているか。
しくみから理解する
訪問看護は、主治医が交付する訪問看護指示書に基づいて行われる。指示書には、利用者の氏名・生年月日、主たる傷病名、現在の状況（病状・治療状態、投与中の薬剤、日常生活自立度、要介護認定の状況など）、装着・使用中の医療機器等、留意事項および指示事項、緊急時の連絡先などを記載する欄がある。在宅酸素療法、経管栄養、留置カテーテル、人工呼吸器などの使用状況は、看護の内容と緊急時の対応を左右するため、記載が必要な項目である。
選択肢ごとの確認
順序が逆である。指示書がなければ訪問看護は開始できない。医師の指示に基づく診療の補助として行われるためで、開始前に交付を受ける必要がある。
訪問看護指示書の有効期間は最長6か月である。なお病状の急性増悪時などに交付される特別訪問看護指示書は、月1回（一定の条件では月2回）、14日間を限度として交付される。
交付するのは主治医である。訪問看護ステーションの管理者は原則として保健師または看護師であり、指示を出す立場ではない。
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混同しやすいポイント
指示書の有効期間（最長6か月）と、特別訪問看護指示書の期間（14日間）の2つを区別して覚える。特別訪問看護指示書が交付されている期間は、医療保険での訪問看護となり、回数制限が緩和される点も頻出である。
理解を深める
訪問看護の費用は、医療保険と介護保険のいずれかから支払われる。原則として要介護認定を受けている場合は介護保険が優先されるが、末期の悪性腫瘍、難病等（厚生労働大臣が定める疾病等）、急性増悪時の特別訪問看護指示期間中は医療保険が適用される。この使い分けは頻出である。訪問看護ステーションは、保健師・看護師・准看護師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を配置でき、常勤換算で2.5人以上の看護職員が必要である。管理者は保健師または看護師で、原則として常勤専従とされる。
間違えやすい考え方
制度の細部を問う型。数字（6か月、14日）と主体（主治医、管理者）を正確に持っていないと選べない。
5分で振り返る
①指示書は主治医が交付、開始前に必要。②有効期間は最長6か月。③特別訪問看護指示書は14日間、月1回（条件により2回）。④管理者は保健師または看護師で指示は出せない。⑤介護保険が原則優先、末期がん・難病等・特別指示期間は医療保険。
1分チェック
- 訪問看護指示書には何が記載されるか。→ 装着・使用中の医療機器等を含む療養状況。
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